「私ひとりだけではなく、スタッフみんなが連携して一生懸命、患者さんのためにがんばっているのが、うちのいちばんの自慢！」と院長。さまざまな年代のスタッフが揃っているので、どんな年代の患者さんにも対応できるのも強みです。生理痛の患者さんに対しても、院長とスタッフが連携しながら、患者さんが納得し、満足する治療法を探していくのだそうです。
「生理痛に悩む患者さんは20〜40代が多いですが、10代や50代の方もおられます。腰が重いとか、だるい程度ならば心配はありませんが、生理のたびに下腹部にはっきりした痛みがあるというのは、何か問題があることが多いのです。子宮後屈など体質的な原因の場合もありますが、子宮内膜症や子宮腺筋症、月経過多などが関係していることもあります。生理痛がある人は、ぜひ受診して検査を受けてほしいと思います」。
当院では、問診のときに患者さんから月経困難症や生理不順の訴えがあり、卵巣や子宮の超音波検査の必要があると感じた時には、検尿の前に検査を行うようにしているとのこと。これは、尿がある程度たまっている方が子宮や卵巣の様子がよくわかるためです。
「性経験のある人には内診で経膣エコーなどを行いますが、性経験のない人には内診は行いません。性経験があれば、感染症の検査、若い人は子宮頸がんの検査、年をとってくると子宮体がんの検査も必要ですね」。
診察の際、特に心がけているのは患者さんにいやな思いをさせないで話を聞き出すことだそうです。
「私自身も患者さんの性の悩みなどの訴えを伺えるようになったのは、かなり年をとってからです。内診台も、座って診察を待つ間いやな思いをしないように、回転して壁の方に向けられるタイプを選ぶなど配慮をしています。でも最近は、内診のときに、カーテンを開けておいてほしいという方も出てきて、欧米的ですね。ですから、若い人の場合は、カーテンを開けた方がいいかどうか、スタッフが先に尋ねています」。

生理痛の治療として低用量ピルを希望する患者さんには、スタッフが詳しく説明しますが、ここで大きな力を発揮するのが、「ピルの感想ノート」。低用量ピルを実際に服用し、生理痛がラクになったり、元気になった人が、自分の経験や同じように悩んでいる人へのアドバイスを書きつづったものです。
「ピルは、まだ避妊薬というイメージが強く、生理痛の治療に役立つとわかっても抵抗があったり、副作用があるのではないかと不安をお持ちの患者さんも多いので、患者さんが納得されるように心がけながら説明しています」とスタッフは言います。ピルを考えている人には、専用の問診チェックシートやピルのQ&Aブック(日本家族計画協会発行)などを使って、十分な時間をかけてわかりやすく説明するそうです。また「女性健康手帳」を活用したり、禁煙のためのツールも用意するなど、さまざまな面から女性の健康を守るサポートをしています。「タバコにとても厳しいのもうちの特徴。禁煙しないとピルも処方しませんし、ホルモン補充療法も行いません。喫煙者の場合、血栓症などのリスクがとても高くなりますし、本人はもちろん、子どもなど周囲に与える影響も大きいので、まず禁煙してもらっています。禁煙できたら表彰状を出すので、それを励みにがんばってくれる患者さんもいます」(野末院長)。
禁煙成功者の感想をつづるノートも作り始めたそうです。

院長によると、生理痛の治療についても前向きな患者さんが増えてきたそうです。
「最初からピルを処方してほしいと受診される患者さんはまだ少ないですが、最近は、生理痛に関しても知識が普及し、治療に積極的な人が増えてきた印象があります。正しい知識があると、低用量ピルも使いやすく、自分の身体を自分でコントロールするという利点もあります。もっと正しい知識をもった人が増えてほしいと思いますし、教育者や保護者の方たちも子どもや若い人に対して正しい知識を教えてほしいと思います。特に女の子を持つお母さんは自分の体験を伝え、タブー視しないで教育してほしいのです。そうすれば、望まない妊娠や感染症も防げるし、子宮頸がんの予防もできます。
女性は、生理をはじめ、ずっと自分の体と向き合っていかなければなりません。正しい知識をもって、健康を守り、積極的に生きてほしい。治してくださいではなく、自分が管理するという意志をもってほしいと願っています」と語る院長。長年、第一線で産婦人科医として活躍されてきた強さと優しさが感じられ、なんだか元気を分けてもらえそうです。